自由なソフトウェアの聖書、GNU宣言の英語原文（1993年の日本語訳）に2005年7月、新しい注が加わっていたようだ。変更点は次のとおり。

Free Software Foundationのビジネスモデルについての脚注が次のように簡潔な者になった。

Free Software Foundationはこの10年、資金の大半を配布サービスによって調達してきた。営利活動と言うよりは慈善活動であるが。ここからFSFに注文することができる。

この注は以前はこうだった

Free Software Foundationは企業ではなく慈善団体ではあるが、配布サービスで資金の大半を調達している。FSFへの注文によってコピーを入手する人がいなくなると、作業ができなくなるだろう。しかし、これは独占的制限によってユーザに支払いを強要することが正しいという意味ではない。たとえ小さな注文であってもユーザ全てがFSFへコピーを発注してくれれば、それだけでFSFは借金をしないで済む。あなたなりに何か貢献しているのか？

知的財産に関する新しい注。

80年代には、「知的財産」の問題について話すことがいかに混乱を招くかわかっていなかった。これはかなり偏った用語であるが、問題なのは、この用語がまったく違った問題についての法律をまとめて扱うということである。知的財産という言葉は使わないことをすすめる。別々の法律が一つのことがらを扱っていると思われてはいけないから。話を明確にするためには、特許・著作権・商標を区別することだ。この用語がいかに混乱と偏見を助長するかをさらに知りたい場合はこちら。

自由の意味でのfreeと無料の意味でのfreeの誤解に関する新しい注。しかし、この誤解を解くのはとても難しくなっていると思う。オープン・ソースと言い出した人たちはこの意味で賢明だったか。

その後、「フリー・ソフトウェア」と「フリーウェア」も区別しなければならないということになった。「フリーウェア」は自由に再配布できるソフトウェアであるが、ソース・コードを読んだり変更したりすることは普通できない。つまり、フリー・ソフトウェアではない。混乱を招く用語のページで詳しく説明する。